グローバル社会だからこそ海外で働く方法

グローバル化した社会において、海外で働くことは、キャリアアップに繋がる、大きなチャンスです。とは言え、どうすれば海外で働けるのか、わからない方も多いと思います。筆者は20年にわたり海外業務に従事し、その中でベトナムに4年半、海外赴任しました。その経験から、海外で働く方法を紹介します。

海外で働く方法は６つ

海外で働く方法としては、以下の6つの手段があげられると思います。

1. 日系企業で就職して、海外駐在員になる。
2. 国際機関やNGOへ就職する。
3. 日本の外資系企業に就職して、海外に派遣される。
4. 海外にある日系企業で現地採用される。
5. ワーキングホリデーして現地外資系企業に採用される。
6. 自ら起業して海外に進出する。

ただし、将来のことを考えると単に海外で働くだけでは、生活が成り立ちません。ある程度の収入を得て、安定的に家族と生活するという視点に立つと、「日系企業で就職して、海外駐在員になる」が最もメリットが高く、次いで、「国際機関やNGOへ就職する」、「日本の外資系企業に就職して、海外に派遣される」が目指すべきところではないでしょうか。「自ら起業して海外に進出する」というのは、できれば最高でしょうが、ハードルがめちゃ高いです。「海外にある日系企業で現地採用される」や「ワーキングホリデーして現地外資系企業に採用される」は、収入や待遇面でデメリットが大きいです。

日系企業の海外駐在員

海外駐在とは日本の企業に勤めている人が、その企業の海外現地法人、支社へ出向を命じられることです。３～5年ほどの任期が多く、その間海外で暮らし、任期終了後は日本へ帰任します。多くの駐在員は日本での仕事ぶりやマネージメント能力、語学力が考慮されて、海外駐在に選ばれることが多いです。駐在員は、海外手当て等が充実し、金銭面でのメリットも大きいうえ、キャリアアップにも繋がります。

日系企業の海外拠点数は、外務省の2021年調査によれば、世界で77,551拠点あり、うちアジアが53,431拠点です。この中には日本企業の海外支店、出資した現地法人、合弁会社などが含まれています。日本人がすべてに常駐しているわけではないと思いますが、世界に77,551拠点って、正直なところ思ったよりも多くて、びっくりしました。こういった海外拠点に、駐在員として赴任することを目指したらよいと思います。世界に77,551拠点もあり、チャンスは十分にあります。

国際機関やNGOへ就職

民間企業以外に、国際機関やNGOなどに就職して、海外派遣されることも選択肢の1つです。代表的な国際機関やNGOの例としては、国際協力機構（JICA）、アジア開発銀行（ADB）、オックスファムなどがあります。とは言え、国際協力機構やアジア開発銀行の正社員となると、人気があり、入社に関しては、かなり狭き門です。

• 国際協力機構（JICA）は、国際協力を行う日本政府の機関であり、開発途上国の経済や社会の発展、貧困削減などに取り組んでいます。技術協力、人的交流、無償資金協力、国際協力事業などを通じて、開発途上国の持続可能な開発を支援しています。JICAは、海外での活動を希望する人々にも様々なプログラムを提供しており、海外での経験を積んで世界に貢献することができます。
• アジア開発銀行（ADB）は、アジア太平洋地域の経済成長や社会的発展を支援するための国際金融機関です。設立されたのは1966年で、主要株主には日本、アメリカ、中国、インド、オーストラリアなどが含まれています。ADBは、無償資金協力、有償資金協力、技術協力、投資、貸し付けなどを通じて、エネルギー、交通、水資源、農業、教育などの分野で開発途上国の発展を支援しています。
• オックスファムは、貧困撲滅や不平等の解消を目的とした国際NGOです。1942年にイギリスで設立され、現在は世界各国に事務所を持ち、人道支援や開発支援、ロビー活動、研究などを行っています。特に、女性やマイノリティの人々の権利擁護に力を入れており、人間の尊厳と正義を守るために活動しています。また、災害時の緊急支援も行っており、世界中で活躍しています。

上記の他にも、国連機関（UNDP、UNEPなど）、世界銀行などの国際機関や、日本貿易振興機構（ジェトロなども、選択肢としてあります。

外資系企業から海外派遣

外資系企業とは、海外の企業が日本に進出し、その100％子会社や日本法人のことを指します。また海外の企業と日本企業の共同出資でできた企業や、日系企業が外資系企業に買収された場合も外資系企業となる場合があります。

外資系企業ではいろいろな国の人と一緒に働きますし、お客様や取引先が外国の方というケースも少なくありません。多様な文化に触れながら、ビジネスにもプライベートにも役立つグローバル感覚を身に着けることができます。またポジションによっては他の国のオフィスの人たちと定期的に打ち合わせがあったり、海外派遣といったこともあります。

ただし、海外赴任・派遣の機会は、一般的に日系企業の海外赴任よりは少ないです。日本に拠点のある外資系企業にとって、われわれ日本人は現地のスタッフ／ワーカーであり、日本での仕事をしてもらいたいはずです。他国でビジネスを展開するのであれば、海外の本社から派遣すればよく、わざわざ海外拠点である日本から派遣するメリットは少ないです。

日系企業の現地採用

海外で日系企業の現地採用として働く場合、現地の労働法や企業の方針によって、収入や待遇が異なります。ただし、収入面では、国内と比べ劣ることが多いです。

収入面については、通常はその国の市場水準に基づいた賃金が支払われます。ただし、一部の職種では日本国内の基準に基づいた賃金が支払われる場合もあります。その場合、海外手当や住宅手当、移動費用などが支給されることもあります。

待遇面については、一般的には、日本国内と同様の待遇が提供されることが多いとされています。例えば、年次有給休暇、社会保険、退職金、研修制度などが提供される場合があります。また、海外での生活に必要な手当（住宅手当や駐在手当など）が支払われることもあります。

海外の労働法や文化に対応した福利厚生や制度が整っていない場合もあります。したがって、現地採用で働く場合には、事前に契約書や就業規則などをよく確認し、必要に応じて交渉することが重要です。

ワーキングホリデー

ワーキングホリデーとは、海外旅行とは違い長期滞在の許される制度です。１８歳から３０歳の日本国民なら日本とワーキングホリデー協定を結んだ外国に1～2年の滞在許可が下り、その間に就学、旅行、就労と生活することが許されます。現地にて語学の勉強をしながら働いたり、働きながら旅行をしたりということが出来るのはワーキングホリデーです。

ワーキングホリデーで、一生働くことはできません。若いうちに海外での経験を積んで、次の段階にステップするのがワーキングホリデーの使い方です。

自ら起業して海外進出

自ら起業して海外進出する方もおられます。私の友人の中には、会社を起業して、オーナー社長として海外に進出されていた方がいます。ただし、これは海外で働く以前に、会社を起業し経営する能力が必要なので、簡単におすすめできるものではありません。

最後に、筆者自身の経験から海外での仕事は、すごく刺激的で楽しいです。もちろん大変なこともありますが、「やっぱり海外って楽しい」と思えることが沢山あります。自らに合った手段を選択して、ぜひ海外での仕事にチャレンジしてください。